厚生労働省の調べによるとサプリメントやサプリメントのような健康食品を接種している人の割合は「男性21.7% 女性28.３％」
年代別に見ると50代女性が37.6% 男性は60代が28.1%で最多となっています
また、日本医師会が公表している資料では約3割の人が毎日利用していて、過去の利用も含めると約8割がサプリメントや健康食品を利用したことがあり、大人だけでなく、10代や幼児の利用も増えているようです
アメリカでは『従来の食品・医療品とは異なるカテゴリーの食品で、ビタミン、ミネラル、アミノ酸、ハーブ等の成分を含み、通常の食品と紛らわしくない形状（錠剤、カプセル等）のもの／Dietay Supplemente』と定義され、ヨーロッパでも同様のものをFood Supplementeと定義しています
しかし日本ではサプリメントや健康食品は『特定成分が濃縮された錠剤やカプセル形態の製品（サプリメント）』『健康の保持増進に資する食品全般（健康食品）』と考えられ、明確な定義がありません
サプリメントや健康食品には「栄養補助食品、健康補助食品、機能性食品、健康保持食品、特定保健用食品、栄養機能食品、機能性表示食品、特別用途食品」など様々な名称があります
我々消費者は何を基準にサプリメントや健康食品を選べばいいのでしょう
サプリメントは大きく分けて3種類
数多くのサプリメントや健康食品が多くのメーカーから販売されています
サプリメントは役割や目的によって大きく3種類に分けられます
ベースサプリメント
体に必要な成分を含んだサプリメント
ビタミン、ミネラル、アミノ酸、食物繊維、DHE、EPSなどを補給します
ヘルスサプリメント
健康維持、美容のための成分を含んだサプリメントです
イソフラボン、ローラルゼリー、プロポリス、セサミンやカテキンなどがあります
オプショナルサプリメント
体調をより良くするために利用されるサプリメントで、ウコン、マカ、グルコサミン、ブルーベリーなどがあります
サプリメントや健康食品を選ぶ際、悩みが明確であればその悩みをサポートしてくれるものを選ぶのが良いでしょう
バランスの良い食生活のサポートや美容を意識したもの、疲労回復や眼精疲労改善など、それぞれの悩みに合ったサプリメントや健康食品を活用する事が大切です
国として制度化されている食品は「保健機能食品」のみ
長い間「特定保健用食品」「栄養機能食品」の2つだけが「保健機能食品」でしたが、食品表示法の施行により食品の機能を表示できる食品として「機能性表示食品」が加わりました
「特定保健用食品」
生理学的機能などに影響を与える保険機能成分を含む食品
消費者庁長官の許可を得流ことで、特定の保険用途に適する旨を表示できます
特定保健用食品のマークの表示もできます
「栄養機能食品」
人の生命や健康維持に必要な特定の栄養素補給のために利用されることを目的とした食品
科学的根拠が充分にある栄養機能について表示できる
「機能性表示食品」
特保（特定保健用食品）同様保険機能を表示できる
しかし、消費者庁長官の許可を受けたものではなく、事業所の責任で保険機能を表示する
届出された情報は消費者庁のサイトで誰でも確認できます
機能性表示食品の届出情報検索／消費者庁
サプリメントや健康食品との付き合い方
日本医師会は『特定保健用食品は国が許可しているとはいえあくまで食品であり、健康が気になり始めた方を対象に設計された製品で、生活習慣を改善する動機付けとして適宜利用する事が望ましい』としています
新聞折込広告やポスティングされるチラシ、インターネット通販広告などには効果を期待させる言葉が溢れていますが「食品」「天然・自然」「オーガニック」「〜改善！」などの"言葉から受けるイメージ"で利用するのではなく、科学的根拠を確認することが大切です
また、常用している薬があれば、飲み合わせのリスクを回避するためにも、担当医師に必ず相談し、慎重に検討しましょう
アレルギー体質や妊産婦、高齢者、病人、子どもなどもサプリメントや健康食品を利用する場合は要注意です
効果を期待し過剰に摂取することは危険性を増します
「食品だから少しくらい多く取っても大丈夫」などと思うかもしれませんが
過剰摂取すると健康を害する場合があります
お腹の不調、痒みなどの比較的軽い症状から、肝臓や腎機能障害などの重篤なものまで様々で、場合によっては命の危険につながることもあります
自己判断で摂取量を増やすことは大変危険ですから、絶対にやめましょう
命を維持する基本は
「バランスの良い食事」「適度な運動」「質の良い睡眠」
サプリメントや健康食品は「補助」であることを忘れず、健やかな毎日を過ごしていきたいものです
【参考資料】
健康食品による健康被害の未然防止と拡大防止に向けて【パンフレット】／日本医師会
e-ヘルスネット／厚生労働省
保健機能食品について／消費者庁